論説委員　藤山 秀章　公益財団法人　河川財団

地震や水災害に対する予防、インフラ整備、危機管理、復旧・復興の全てのステージにおいて、土木技術者が重要な役割を担っている。土木界の人材確保のため、社会貢献をしたいという若者に、防災の仕事を語り、その機会を数多く作っていくことが重要である。
（2018年4月版）

第131回論説・オピニオン(2) 若者に防災を通じて土木をアピール

論説委員　常田 賢一　一般財団法人土木研究センター 技術研究所

近年、地震、豪雨などの災害が多発しているが、災害の発生原因、逆に発生しない原因は必ずあるので、それを見逃さないことが、将来の同種・類似の災害への備えや、新たな技術を見出すことに繋がる。そのためには、災害の状況にある示唆に気づくことであり、土木技術者は気づきの眼、感性を備えることが必要である。 本文は、２００４年新潟県中越地震、２０１１年東北地方太平洋沖などの災害時での気づきが、新たな研究、技術の開発に繋がった事例を紹介して、気づきの感性を磨くことの必要性、意義を訴える。
（2018年3月版）

第130回論説・オピニオン(1) 災害の示唆に気づく感度を磨こう

小泉淑子　シティユーワ法律事務所 弁護士

国際建設プロジェクト関与者にとって必須のＦＩＤＩＣ約款が18年ぶりに大幅に改訂された。2017年12月に発行された改訂版は特に、クレームや紛争をまず話し合いによって解決することを推奨し、そのための手続きに多くの頁をさいている。これは永く和解文化がしみ込んでいる我々に強い自信を与えるものである。
（2018年3月版）

第130回論説(2) 国際建設契約の難しさ　－FIDIC約款の改訂と日本の紛争解決文化－

論説委員　寶 馨　京都大学

寺田寅彦を引用しながら、防災について再考する。これまでの国内外の防災に関する動向をレビューし、その意義を明らかにする。国連防災世界会議が採択した仙台防災枠組は災害リスクの理解と防災投資を勧奨している。一時期、自助が強調されたが、超高齢社会では公助も重要であり、その実現の方策を考えてゆかねばならない。
（2018年2月版）

第129回論説・オピニオン(1) 災害リスクと超高齢社会の防災

論説委員　長尾 哲　東日本高速道路株式会社

マニュアルを金科玉条とし、現場に出ることを避ける技術者が増えている。マニュアルは標準的な対応を示すだけであり、現場毎に異なる条件に対し万全ではない。技術者に創意工夫する力がなければ新技術などには取り組めない。マニュアルを超え新しい取組みにチャレンジし、これを受け入れる体制づくりの実践が必要である。
（2018年2月版）

第129回論説・オピニオン(2) マニュアル万能主義を憂える