論説委員 茅野 正恭 鹿島建設株式会社
2019年4月、第8回アジア土木技術国際会議(CECAR8)が東京で開催される。アジア地域の土木技術者が集まり、インフラに関する議論を深める貴重な機会であり、各国からも土木学会への期待は大きい。組織委員会を中心に、精力的に準備を進めるとともに、国内はもちろん、海外からも多数の参加をいただき、有意義な会議としたい。 (2017年10月版) 第125回論説・オピニオン(2) 第8回アジア土木技術国際会議(CECAR8)に向けて
論説委員 椛木 洋子 (株)エイト日本技術開発 国土インフラ事業部
少子高齢化の影響による土木の担い手確保と技術の継承が大きな課題となっている。社会および教育界への広報、適切なワークライフバランスの浸透、土木の未来像や魅力の積極的発信などあらゆる手立てを講じる必要があるのではないか。 (2017年9月版) 第124回論説・オピニオン(1) 「土木の魅力」をもっと伝えよう!~担い手確保に本気の取り組みを~
論説委員 豊田 巖 阪神国際港湾株式会社
本年、開港150年を迎えた神戸市は、概ね30年後を目標とする神戸港の将来構想を発表した。港湾機能はもとより、港を原点とし、港と共に成長・発展してきた神戸の街や市民活動についても、様々な提言が示されており、これらについて考えを述べる。 (2017年9月版) 第124回論説・オピニオン(2) 「神戸港将来構想」について
論説委員長 藤野 陽三 横浜国立大学 先端科学高等研究院
インフラの維持管理更新は地味な活動であるが、それを怠ると、あとに膨大なツケが回ってくる。我々がなすべきことは、適切な維持管理更新のもとで先輩方が作ったインフラを良い状態で、そして質の高いインフラを建設し、将来世代に負担をかけないかたちで引き渡していくことである。 (2017年8月版) 第123回論説・オピニオン(1) インフラの維持管理更新 -将来世代への責任を果たそう-
論説委員 上田 多門 北海道大学 大学院工学研究院 北方圏環境政策工学部門
良質なインフラ輸出拡大,縮小する国内建設産業対策のために、自然災害が多く島国であることから育った世界をリードする国内建設技術を国際標準化する必要性を示している。そのための方策として、日本が主導的な立場にあるISO専門委員会を積極的に活用することを述べている。 (2017年8月版) 第123回論説・オピニオン(2) 日本建設技術の世界標準化
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