依頼論説

　木村 亮　京都大学大学院工学研究科

「人々の暮らしを豊かにし、人々の暮らしを守ること」を胸を張り行動できる実行力と心意気が、土木技術者の原点であると考える。迷える土木技術者は少し無理をしてでも社会基盤の無いところに身を置き、土木の存在価値を見つめ直し心意気を鍛え、感謝の気持ちの薄れた市民と対峙すべきである。
（2011年9月版）

第52回論説(2) 土木技術者の原点

　首藤 伸夫　東北大学 名誉教授

個人的な体験履歴をたどりながら、日本人の自然観、対処方法が、この6，70年にどのように変化して来たのかを見る。ハード、ソフトの組み合わせで人命・生活を守る手法を、津波対策を例として示す。地球を良くは知らないとの立場からの再構築を提案する。
（2011年5月版）

第48回論説(1) 文明を支える我々が今なすべきこと

　藤森 祥弘　国土交通省

日本の建設機械は著しく減り、老朽化し、専門技能者も年々著しく減少し、高齢化が進んでいる。また、建設資機材の価格と供給は、世界的な受給で決まっている。こうした状況下で、「国際的な労務資機材市場と国際的な共通ルールに基づく競争的な市場環境での建設事業」を新たなパラダイムとする必要がある。
（2011年4月版）

第47回論説(2) 新たな建設事業のパラダイムへ

　井口 直樹　アンダーソン･毛利･友常法律事務所

国際土木プロジェクト、特に新興国を舞台とするプロジェクトの法的リスクは、雛形を踏襲すれば解決できるものではないが、真の専門家と十分に検討することではじめて把握できるものである。日本法律実務家は真摯な反省のもとに真の専門家たるべく努力するが、土木界もそれらを共に育てる視点を持って欲しい。
（2011年3月版）

第46回論説(2) 国際土木プロジェクトの法的リスクの把握

　桑子　敏雄　東京工業大学大学院　教授

参加型合意形成プロセスを含むプロジェクト・マネジメントの最先端事例である「宮崎海岸侵食対策事業」を紹介しながら、社会基盤整備をめぐる合意形成プロセスの構築の場面における専門家の役割（事業の内容についての専門的知識の供与と事業推進への参画）について論じる。
（2010年12月版）

第43回論説(2) 合意形成の場における専門家の役割について