依頼論説

　小澤 一雅　東京大学工学系研究科教授

チームジャパンとしてアジアの発展途上国に展開を図るには、戦後短期間で国土の整備を行ったインフラ整備システムをもって展開する事が望ましい。日本の円借款に近いかたちの融資を活用し、現地のパートナーと連携を図りつつ、PPP事業者として本邦企業が中心的役割を果たすことが期待される。
（2012年5月版）

第60回論説(2) インフラチームジャパンを世界へ！

　磯部 雅彦　東京大学大学院 新領域創成科学研究科　教授

東北地方太平洋沖地震津波に対する復旧・復興を急がなければならない。その際、最大クラス津波に対しても人命を保護し、それより頻度高く発生する設計津波に対しては人命・財産（生活、産業、国土）を保護するという方針が適切である。特に、新たな概念である前者を実現するためには、避難施設等のハード整備と、適切な情報伝達が重要である。
（2011年10月版）

　阪田 憲次　岡山大学 名誉教授

東日本大震災は、土木技術の今後のあり方について、様々な問題提起を行った。本文では、土木技術へのホリスティックアプローチの必要性について論述する。すなわち、個々の技術の最適化が総体としての土木技術の最適化に繋がると考えるのではなく、土木技術の包括的、全体的な目的あるいは意義である「人々のいのちと生活をまもる」ならびに「安全・安心社会の構築」というフレームの中で、要素技術を考えるというアプローチである。
（2011年10月版）

第53回論説(2) 青頭巾

　木村 亮　京都大学大学院工学研究科

「人々の暮らしを豊かにし、人々の暮らしを守ること」を胸を張り行動できる実行力と心意気が、土木技術者の原点であると考える。迷える土木技術者は少し無理をしてでも社会基盤の無いところに身を置き、土木の存在価値を見つめ直し心意気を鍛え、感謝の気持ちの薄れた市民と対峙すべきである。
（2011年9月版）

第52回論説(2) 土木技術者の原点

　首藤 伸夫　東北大学 名誉教授

個人的な体験履歴をたどりながら、日本人の自然観、対処方法が、この6，70年にどのように変化して来たのかを見る。ハード、ソフトの組み合わせで人命・生活を守る手法を、津波対策を例として示す。地球を良くは知らないとの立場からの再構築を提案する。
（2011年5月版）

第48回論説(1) 文明を支える我々が今なすべきこと