委員会が依頼した論説委員以外の識者が執筆する。
村田 進 （財）沿岸技術研究センター参与
わが国の土木技術は世界最高水準であるが、コスト面等から世界に広く受け入れられているとは言えない。しかし、ソフト面の防災技術のように、ニーズに合致し移転の効果が高い技術も多いのではないか。チリ地震津波の現地調査や、チリやインドネシアでの津波防災技術の啓発活動の体験に基づき、技術発信の必要性を述べる。 （2009年8月版） 第39回論説(2) 津波防災技術の世界への発信
曽野 綾子 作家
我が国で「断水」という言葉がほとんど使われない現在なお、途上国では生活用水が渇水しかけている土地が実に多い。水を充分すぎるほど確保すると言うのが人間の基本的な知恵であり、日本ではダムを作り断水の起きないシステムを作ってきた。土木の仕事には無言の自負の部分が確固としてあるはずだ。世間がどんなに軽薄でも、信念だけは失わないことを「土木屋さん」たちに望みたい。 （2010年6月版）
第37回論説 水不足の世界で
財満 英一 東京電力（株）技術部部長
ＵＨＶ技術は、大容量の電力を遠隔地へ送電する超高圧送変電技術であり、旺盛な電力需要をもつ中国など世界のマーケットでも注目されている。昨年、日本発のＵＨＶ技術（標準電圧）が国際標準となった。本稿では、ＵＨＶ技術の国際標準化に向けた日本の活動を紹介し、土木技術の国際標準化を目指す読者の一助としたい。 （2010年5月版） 第36回論説(2) 日本発の技術を国際基準に
山川 朝生 （社）国際建設技術協会理事長
公共事業の一層の効率化と建設産業の国際競争力強化の観点から、一定範囲の事業について、わが国の長所も生かした上で公共工事契約制度を海外との整合性をとった仕組みにすることを提案。特に技術力とマネジメントを重視する多様な契約形態に対応できる契約図書の整備と技術基準類のグローバル化適応を論じる。 （2010年5月版） 第36回論説(1) 公共工事契約制度、国際競争力の視点から見直しを
立花 隆 ジャーナリスト
昔は、シビル・エンジニアが黙っていても、国家が国策として決定して上から指示が下りてきた。しかし、基本インフラが一応ととのえられ、従来の発想から離れた新しい発想で、シビル・エンジニアが自らの構想を実現していく時代に入ったのではないか。 （2010年4月版） 第35回論説(1) シビル・エンジニアリングの新しいあり方
第37回論説 水不足の世界で
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