依頼論説

　大西 博文　公益社団法人土木学会

　日本では成長社会が終焉を迎え、成熟社会が始まっている。しかしこの成熟社会は、健全な「食っていける成熟社会」でなければならない。このため土木分野では、競争力強化、豊かな暮らしに繋がる社会インフラの機能改善、新たな機能・サービスの提供に、もっともっと知恵を絞ることが今求められている。
（2012年12月版）

第67回論説(2) 日本の未来は衰退か　－「食っていける成熟社会」と土木の役割－

　駒田 智久　土木学会建設系NPO中間支援組織設立準備会

　今色々な拡がりを持つ「新しい公共」の考えは今後も継続する社会の大きな潮流である。土木分野においても、まちづくりや社会基盤整備の分野で更なる展開が期待される。これはシニア技術者のみならず、現役層にも人生の拡がりを齎す。土木界・土木学会は社会との連携の視点も含めて、これに取り組むことが重要である。
（2012年8月版）

第63回論説(2) 土木分野における「新しい公共」の意味と可能性

　小澤 一雅　東京大学工学系研究科教授

チームジャパンとしてアジアの発展途上国に展開を図るには、戦後短期間で国土の整備を行ったインフラ整備システムをもって展開する事が望ましい。日本の円借款に近いかたちの融資を活用し、現地のパートナーと連携を図りつつ、PPP事業者として本邦企業が中心的役割を果たすことが期待される。
（2012年5月版）

第60回論説(2) インフラチームジャパンを世界へ！

　磯部 雅彦　東京大学大学院 新領域創成科学研究科　教授

東北地方太平洋沖地震津波に対する復旧・復興を急がなければならない。その際、最大クラス津波に対しても人命を保護し、それより頻度高く発生する設計津波に対しては人命・財産（生活、産業、国土）を保護するという方針が適切である。特に、新たな概念である前者を実現するためには、避難施設等のハード整備と、適切な情報伝達が重要である。
（2011年10月版）

　阪田 憲次　岡山大学 名誉教授

東日本大震災は、土木技術の今後のあり方について、様々な問題提起を行った。本文では、土木技術へのホリスティックアプローチの必要性について論述する。すなわち、個々の技術の最適化が総体としての土木技術の最適化に繋がると考えるのではなく、土木技術の包括的、全体的な目的あるいは意義である「人々のいのちと生活をまもる」ならびに「安全・安心社会の構築」というフレームの中で、要素技術を考えるというアプローチである。
（2011年10月版）

第53回論説(2) 青頭巾