論説委員　大島 一哉　（株）建設技術研究所

土木構造物の設計瑕疵の発生状況と瑕疵の内容ならびに原因について概観し、瑕疵の防止のために適正な工期の設定など業務改善と照査の強化を論じる。とくに照査については第三者照査とシステムの空洞化防止を訴えるとともに、ダム基本設計会議にならった設計会議の実施を提案する。
（2011年4月版）

第47回論説(1) 設計瑕疵の防止

　藤森 祥弘　国土交通省

日本の建設機械は著しく減り、老朽化し、専門技能者も年々著しく減少し、高齢化が進んでいる。また、建設資機材の価格と供給は、世界的な受給で決まっている。こうした状況下で、「国際的な労務資機材市場と国際的な共通ルールに基づく競争的な市場環境での建設事業」を新たなパラダイムとする必要がある。
（2011年4月版）

第47回論説(2) 新たな建設事業のパラダイムへ

論説委員　冨岡 征一郎　鹿島建設（株）

建設プロジェクトにおける物づくりの出発点は現場である。現場は教育の場であり、自己啓発の場でもある。しかしながら、最近現場に出たがらない土木技術者が増えつつある。固いチームワークのもと現場運営を支えてきた｢現場力｣こそが、国際市場の中で日本が誇りうる最大の力と言える。現状を見つめ直し、海外においてこの現場力を高いレベルに維持し、さらに高揚する必要性が高いことを論ずるものである。
（2011年3月版）

第46回論説(1) 国際プロジェクトにこそ求められる現場力

　井口 直樹　アンダーソン･毛利･友常法律事務所

国際土木プロジェクト、特に新興国を舞台とするプロジェクトの法的リスクは、雛形を踏襲すれば解決できるものではないが、真の専門家と十分に検討することではじめて把握できるものである。日本法律実務家は真摯な反省のもとに真の専門家たるべく努力するが、土木界もそれらを共に育てる視点を持って欲しい。
（2011年3月版）

第46回論説(2) 国際土木プロジェクトの法的リスクの把握

論説委員　三村 信男　茨城大学 地球変動適応科学研究機関長

気候変動の影響は世界各地で現れつつあり、適応策に早急に取り組む必要がある。気候予測に不確実性があるので、短期的適応策と中長期的適応策を組み合わせたアプローチを提案する。適応策は気候変動に対して安全な社会をめざすものであり、新しい国土と地域社会を構築する契機ととらえることが重要である。
（2011年2月版）

第45回論説(1) 気候変動への対応とグリーンイノベーション