論説委員　阿部 友美　奥村組

近年、日本においてもダイバーシティ＆インクルージョン（Ｄ＆Ｉ）の考え方が浸透しつつあり、多くの企業で女性や外国籍の社員が活躍している。建設現場においても、外国人技能実習生の入場が増えており、彼らの育成は、よりよい社会を見据えた大切な取り組みであると考える。
（2022年5月版）

第180回論説・オピニオン(2) 土木現場におけるダイバーシティ＆インクルージョン（Ｄ＆Ｉ）の推進

論説委員会幹事長　奥嶋 政嗣　徳島大学

地方圏の公共交通では、存廃が議論される路線もみられる。その継続に社会的な意義がある場合には、国および地域が支えていく必要がある。一方で、利便性の向上および利用促進も必要である。そのためには、ステークホルダーの連携により、公共交通サービスの再構築を実現する必要がある。
（2022年5月版）

第180回論説・オピニオン(1) 地方圏における公共交通サービスの再構築を目指して

論説委員　金尾 健司　（独）水資源機構

流域治水の実効性を確保するためには、流域のあらゆるステークホルダーが主体的に取り組むことが必要である。その前提となるのが、水害リスクに対する理解を深めることである。そこで、一般にはわかりにくい水害リスクを、いかに「見える化」するかが重要となる。
（2022年4月版）
第179回論説・オピニオン(2) 流域治水とリスクの見える化

論説委員　多々納 裕一　京都大学

流域治水では、河川部局のみならず、都市計画部局、県、市町村を巻き込んだ行政部局や住民にビジョンを共有していただき、そのビジョンに向かってともに歩んでいただくための「越境しあうガバナンス」が求められている。
（2022年4月版）

第179回論説・オピニオン(1) 流域治水が求める新しいガバナンス

論説委員　水谷 誠　一般社団法人　日本建設業連合会

港湾は海陸交通の結節点である他、工場の立地、廃棄物の受入、にぎわい創出等にも活用されてきた。今後はさらに洋上風力発電の建設基地、水素燃料の輸入基地等としても期待されている。様々な価値を生み出すことが可能な港湾空間を最大限活用するよう、各地域で関係者による活発な議論とプロジェクトの形成を期待する。
（2022年3月版）

第178回論説・オピニオン(2) 社会の変化に応じて進化する港湾