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依頼論説 斉藤親 東日本旅客鉄道株式会社 技術顧問
10年ほど前、896自治体の消滅可能性を予測した「(通称)増田レポート」が話題を呼んだ。その後、この都市の衰退問題は、インバウンド観光、ふるさと納税などの活況に隠れてしまった感もある。改めて、地に足の着いた地方都市の存続問題を、本誌読者に深く関わるインフラの視点から考えてみた。
(2024年8月版)
第207回論説・オピニオン(1) 総合的,複合的な地方インフラの探求
論説委員 石井 一英 北海道大学
サーキュラーエコノミーに向かっていくために必要なこと、また多くの方が忘れてしまっていること(有害物質の隔離、適正処理と最終処分など)などについて述べたい。 (2024年7月版) 第206回論説・オピニオン(1) サーキュラーエコノミーへの道 ~最終処分場の必要性~
論説委員 井上 昭生 (株)大林組
先の論説で建設業界の人材採用に変化が生じる可能性を示したが、これを受けて、建設事業を専攻する学生にDXの予備知識の教授を大学等に期待したい。また、建設業に携わる者、組織においては、DXに関するリテラシー教育に取り組む必要がある。 (2024年7月版) 第206回論説・オピニオン(2) 建設DXのけん引役となる若手技術者の育成について
論説委員 穴見 健吾 芝浦工業大学
(2024年6月版) 第205回論説・オピニオン(1) 土木技術者の努力を学ぶ
島根県飯南町長 塚原 隆昭
松江高専土木工学科を卒業後、広島市役所で土木技師を2年経験し、頓原町役場に奉職。職員時代に約10年間携わった「平成のおろち退治・斐伊川神戸川治水事業 志津見ダム建設事業」への思いや、町長の就任してからのまちづくりについてなど (2024年5月版) 第204回論説・オピニオン(2) 土木行政に関わり町長に
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