委員論説

論説委員　屋井 鉄雄　東京工業大学

　2020年オリンピック開催地の決定時期が迫っているが、この時期に改めて東京への招致の意義を社会資本整備の観点から再考してみたい。結論は、2020年招致の成否に拘ることなく、東京における未完の有形無形のインフラ構築と老朽化したインフラ更新との両者を効果的に進めるタイミングを明確にすべきということである。オリンピックを今回仮に逃したとしても、上記のタイミングと捉えて、早々に次への準備を始めて欲しい。
（2013年7月版）

第74回論説(2) オリンピック招致と東京プロブレムの克服

論説委員　林 良嗣　名古屋大学

　気候変動・地殻変動に伴う自然災害と高齢化という社会の津波を受け止めるためのインフラ整備には資金と時間が限られ、7回コールドゲームを宣告されかねない。資源無限信仰、単体主義を脱して、インフラー空間の統合戦略に向かうべき必然を説く。
（2013年6月版）

第73回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」7回コールドゲームに備え、インフラ-空間統合戦略を

論説委員　落合 英俊　九州大学

　50年後の国土整備を担う人材の育成をテーマに，大学の役割の重要性を指摘するとともに，多くの大学が1990年代に学科名称から土木の名を廃したことを踏まえ，国の方針として専門分野のミッションの再定義が行われていることを機会に，学科名称について，学会の主導のもとで議論をはじめることを提起し，私見を述べる。
（2013年5月版）

第72回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」50年後の国土整備を担う人材の育成―大学の役割と学科名称を考える―

論説委員　高野 伸栄　北海道大学

　建設業において将来の技能工不足は大きな課題である。この解決に当たっては、技能工の待遇、評価等の改善を図るとともに、これまでの常識を見直し、少子化時代に応じた建設生産システムの再構築を検討する必要があるのではないか。
（2013年5月版）

第72回論説(2) 少子化時代における建設生産システムの再構築

論説委員　石山　范　成田国際空港株式会社

　国家、国民経済の基礎は科学技術の振興と国土経営にあると思う。人口半減が未来なら、その未来は尋常ではないが、日本、日本人が乗り越えることとなる未来である。社会経済の未来を展望し、国民意識を統合する国を挙げての作業が必要と思う。国土経営の主役を地方とする国家の仕組みを整えてゆきたいものである。
（2013年4月版）

第71回論説(1) 【シリーズ】50年後の国土経営への道のりに思う