委員論説

論説委員　望月 常好　五洋建設株式会社

インフラ維持管理や更新、巨大災害時の対応など新たな施工技術が求められている。まずは官民双方の人材育成・技術力向上が不可欠だが、総合評価方式の部分的な改善は効果がある。新たな施工技術開発には官民双方の知恵と機能を持ちよった官民連携が必要であり、そのあり方が問われている。
（2015年1月版）

第92回論説(2) 官と民の関係はどう変わるのか？

論説委員　竹内 直文　株式会社日建設計

国土交通省が公表した「国土のグランドデザイン2050」では「多様性と連携」を国土づくりの基本戦略としている。地域の多様性を再構築するためには、地域の強みや魅力を生み出す「場所」の確立が重要となるが、そのためには「地域を経営する」というマインドを持った空間づくりの専門家の貢献が期待される。
（2014年12月版）

第91回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」地域経営による場所の確立

論説委員　濃添 元宏　株式会社大林組、NEXCO総研

インフラ事業体の研究所では運用、管理に係る技術問題の解決が、研究テーマとして重要度を増している。研究開発は問題解決のための原案作成に相当しており、実行に移すためには意思決定が必要となる。研究所技術者には原案作成の機能を超えて、自らがプロジェクト形成に至るまで主導することが期待される。
（2014年12月版）

第91回論説(2) インフラ研究所技術者は問題解決まで主導を

論説委員　日野 伸一　九州大学

高等教育現場におけるグローバル人材育成に対して、インターンシップや海外留学制度の普及はきわめて有用であり、学生への経済支援の強化、学位取得に関する制度上の環境整備を急ぐ必要がある。また、技術者としてコミュニケーション力、そのためには、深い専門知識とともに、広い学際的な専門知識と教養の修得が必要である。
（2014年11月版）

第90回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」グローバル化時代を担う技術者育成に求められる大学教育

論説委員　國生 剛治　中央大学

社会の複雑化・ソフト化により，実際の現場がどうなっているかを良く見ていない技術者が重要な判断をする場面が増え，それが社会の根幹を揺るがす問題に繋がっていることを，近年の社会インフラに関わる事故から感じることが多い。大学の教育現場でもハードからソフト化への流れによって，現場での実現象よりは理論や解析技術の学習であたかもハードを含めた全体像を知り得たような錯覚に陥る学生が輩出されているのではないだろうか。コンサルタント技術者は現場に行って実際の現象を見るよりはマニュアルとPCを相手に既成ソフトで得られた解をそのまま設計値とし，発注側もその信頼度の評価力もないということになっていないか。大学だけでなく社会全体で，現場で実際に何が起こっているかを大切にする風土を育て，特に重要な判断をする幹部技術者は優秀さに加え現場の鬼と言われるような人物が選ばれるような風土を広めていくことが必要である。
（2014年11月版）

第90回論説(2) 現場第一主義の技術者を如何に育てるか