委員論説

論説委員　関 克己　公益財団法人河川財団

近年頻発する激甚な災害において、災害応急対策を迅速に行えない等の困難な状況が続いている。こうした状況を踏まえ、災害リスク評価の徹底と社会的共有による防災・減災の強化を提案するものである。
（2015年10月版）

第101回論説(1)災害リスク評価の徹底と社会的共有による防災・減災の強化　―水害から見る―　

論説委員兼幹事長　福士謙介　東京大学

Future Earthという新しい地球環境研究のプラットフォームが動きだし、新しい研究スタイルを地球環境研究に携わる研究者に求めている。社会実装、問題解決を強く意識した研究を通じ、研究成果が社会へ還元されることを目指す。土木工学はこの新しい研究スタイルへの適正が高く、この方向性をリードすることができると考える。
（2015年10月版）

第101回論説(2) 学問の世界における社会実装の価値

論説委員　日野伸一　九州大学

グローバル化・多極化の激動の時代を迎え、30年ぶりに大学入試制度が改革されようとしている。大学・高専における土木工学教育においても、主体的に課題解決に取り組み、コミュニケーション力を備えたグローバル化への対応能力をもつ人材育成のため、カリキュラムや教育組織の改編を含む自律的な教育改革が必要である。
（2015年9月版）

第100回論説(1) 大学入試制度の改革と土木工学教育について

論説委員　柿谷達雄　清水建設株式会社

社会資本整備が国を豊かにする好循環をもたらす分野であることと、インフラ整備を担う建設業の諸課題である、担い手確保、生産性向上、調達方式の課題、受発注者の関係性等について、建設界全体が活気に満ち、その結果、国が豊かになるための解決策を現場目線で模索したい。
（2015年9月版）

第100回論説(2) 国を豊かにするための社会資本整備について思うこと

論説委員長　山本卓朗　シビルNPO連携プラットフォーム

2014年6月に施行された“担い手3法”は建設産業の再生に大きな役割を果たすものであるが、難しい課題が山積しており、公共事業の受発注者の努力はもとより多くの国民の理解と支援が必要である。このための広報活動の強化を期待したい。
（2015年8月版）

第99回論説(1) “担い手3法”を理解して建設業の広報活動強化を