委員論説

論説委員　岡田 光彦　駐トリニダード・トバゴ大使

カリブ海域に点在する島々は、近年甚大なハリケーン災害に見舞われる一方、欧米から訪れる観光客の消費に経済の大きな部分を依存しているため、気候変動に対して脆弱で敏感な地域である。同じく自然災害に見舞われることの多い島国である日本で培われた土木技術、防災技術の当地域における活用を推進するため、土木学会とカリブ諸国との積極的交流を進めるべきである。
（2016年6月版）

第109回論説(1) カリブ諸島と気候変動

論説委員　芝村 善治　西日本高速道路(株)

笹子トンネルでの天井板落下事故の発生を契機として、社会インフラのメンテナンスのあり方について国や学会において様々な議論がなされた。また、この事態を受けて、道路法が改正され、５年に一度の近接目視による点検が義務化された。 　一方、近接目視の実施に当たっては、将来的に持続可能なものとするためにも少人員・低コスト化できる効率的かつ信頼性の高い点検技術が求められている。このような新たな技術に対する取り組みや今後の技術開発に期待される効果について提言するものである。
（2016年5月版）

第108回論説(1) 点検の効率化と信頼性向上に向けた技術開発について

論説委員　横田 耕治　（一社） 日本道路建設業協会

日本経済の長期的低迷が続いて久しいが、この間に世界やアジアにおける日本の立ち位置は大きく変化した。今後、日本が一定の役割を果たしていくには、再度広域的な社会インフラの再整備を戦略的かつスピーディーに行う必要がある。そのため、社会資本の経済効果についての新たな視点と整備に必要な財源、制度が不可欠である。
（2016年5月版）

第108回論説(2) 日本経済の活性化と広域交通社会基盤の再整備について

論説委員　関 克己　公益財団法人　河川財団

自然災害に関する科学研究の成果、観測体制の整備や情報化社会の高度化等を、災害発生時の専門家による科学的災害リスク評価の実施に結びつけることにより、市町村長等が直面している住民避難等の困難な意思決定を支援し、防災・減災とりわけ災害応急対策の強化を図る。
（2016年4月版）

第107回論説(1) 災害応急対策における意思決定機能の強化

論説委員　松岡 譲　京都大学名誉教授

昨年12月にパリで行われたCOP21で、世界は「2℃未満」の目標に向け、明確に舵を切った。 その実現には、世界の建設業に対し期待されるところ大きいが、重要なのは建設量よりも建設物の内容である。これに関し、建築物、道路整備、鉄道整備及び電力施設などを取り上げ、その意味するところを解説する。
（2016年4月版）

第107回論説(2) 「２℃未満」目標と建設業