東京大学工学系研究科・教授 小澤一雅

　土木学会から公共事業で活用できる契約約款の発刊を考えては如何であろうか。土木学会は、産官学の技術者が対等に議論できる場であり、技術や技術者を公共事業の現場で有効に活かすためにも、契約約款を発刊する意義は大きいと思われる。
（2009.5）

 第24回論説(1) 土木学会から契約約款の発刊を

早稲田大学理工学術院教授（横浜国立大学名誉教授） 柴山知也

　　災害調査手法の精緻化、行動的土木技術者の出現、数値予測法の進歩により、減災技術の向上は顕著であり、地域ごとに具体的な災害イメージを持つことが可能となった。予測できる被災を経済的、社会的な条件により、放置することは許されない。科学的検討結果を土木技術者の立場から、早急に社会に伝達していく必要がある。
（2009.4）

 第23回論説(2) 自然災害への対策と土木技術者の役割―途上国での高潮･津波調査結果を踏まえて―

論説幹事 西脇芳文

　　昨年秋の金融危機により、我が国経済は、大きく毀損してきている。土木界として、日本経済の再起のため、新たな潮流をよく見極め、社会のニーズに応えていく必要がある。低炭素社会の実現に向けた動き、国際貢献の活発化など土木技術者の活躍する分野は、拡大している。社会とのコミュニケーションをしつかり行い、他分野とのコラボレーションにより、社会の期待に応えて行くことが重要である。
（2009.4）

 第23回論説(1) 新しい社会のニーズと土木の役割

論説幹事 佐々木　葉

　私の所属学科の新入生や卒業していく学生は、ものつくりやまちづくりに魅力を感じ、それを通じて世の中のためになる仕事をしたいと考えている。彼らの抱く素朴な疑問や希望に直接向き合って、それに答えるべく諸問題の根源をできるだけさかのぼって考えることが必要ではないか。
（2009.3）

 第22回論説(2) 土木のリセット！してみませんか？

建設技術研究所代表取締役会長
土木学会第95代会長 石井　弓夫

　世界は経済危機が大恐慌に進んで行くことを恐れている。しかし真に恐れるべきなのは地球温暖化という人類の危機である。温暖化による災害の対策には巨額の公共投資が必要となろう。公共投資は無用論によって縮小を続けてきたが、この投資によってのみ温暖化災害と経済危機という二つの危機は同時に乗り切れるのである。
（2009.3）

 第22回論説(1) 二つの危機を乗り切るために