論説委員　羽藤 英二　東京大学

東北復興の11年を概観し、復興の規模の拡大と人口流出の異質性に着眼した上で、その原因となる、まちの成り立ちとインフラ整備がもたらした効果を考察した。流動性の高い若者たちの生き方を参照しなから、次の復興と東北のこれからを考える上で、正の外部性を今後の復興の重要な要件とすべきと結論づけた。
（2021年11月版）

第174回論説・オピニオン(1) モネたちの復興

論説委員　秋葉 努　株式会社　建設技術研究所

Covid-19のパンデミックによる緊急事態宣言下で進行したテレワーク環境が当たり前になるからこそ、組織に脈々と伝わっているコンプライアンス意識や技術者倫理観等の暗黙知を若年技術者に伝えてゆく重要性（教育・研修）がより増していることを主張する。
（2021年10月版）

第173回論説・オピニオン(2) テレワーク環境におけるコンプライアンス・技術者倫理について

　中田　勉　元・ハイウェイ・トール・システム株式会社　監査役

「誰もが道路を無償で自由に利用できる。」という道路の無料公開原則の適用対象となる道路には一定の要件が必要である。それは、その道路において、移動そのものに加えて移動以外の行為が許容されていることである。高速道路等はこの条件を満たさずその適用対象にはならない。
（2021年10月版）

第173回論説・オピニオン(1) 高速道路は道路の無料公開原則の対象か？

論説委員　徳平 隆之　阪神国際港湾株式会社

一般廃棄物及び浚渫土砂処分場として整備が開始された大阪港夢洲では、バブル経済の崩壊など社会経済情勢の変化やオリンピック招致などの政策の影響を受けながらも、土地造成や橋梁・トンネルなどのインフラ整備を粛々と進めたことが、万博開催やIR誘致に活かされている。着実なインフラ整備の重要性を再認識する。
（2021年9月版）

第172回論説・オピニオン(2) 着実なインフラ整備・大阪港夢洲の場合

論説委員長　山田 正　中央大学 理工学部 都市環境学科

土木は国民の生活を発展させ、人命を守る責務がある。洪水災害、土砂災害等、頻発する危機に対して我々土木技術者は如何にして向き合うべきか。昨今のコロナ対策を例として、わたしが考える現在の日本の課題とそれに対応する流域治水と究極の危機管理のあり方について私見を述べる。
（2021年9月版）

第172回論説・オピニオン(1) 究極の危機管理と流域治水