論説委員　辻本 哲郎　名古屋大学 大学院工学研究科

頻発する大災害の中で防災施策の徹底、また激甚な災害からの復興と低迷しかねない経済の維持が求められる中で、より長期的かつ地球規模的な持続性に向けた「自然共生型流域圏」構想をどう位置づけていくべきかを論じる。調和のとれた国土整備・管理こそ、いま土木技術者が先頭にたって取り組むべき課題だ。
（2011年12月版）

第55回論説(2) いまに生かそう「自然共生型流域圏管理」

論説委員　甲村 謙友　筑波大学 客員教授

東日本大震災の復興計画の実現に向けて、国の視点から、関東大震災復興の早期完成の要因を紹介し、大災害等の非常時において平時の条規に縛られない非常の果断が必要であることを紹介する。
（2011年11月版）

第54回論説(1) 復興計画の実現に向けて（国の視点）

論説委員兼幹事長　中井 祐　東京大学 大学院工学系研究科社会基盤学専攻

急速に少子高齢化・人口減少が予想される東北被災地の復興においては、防災の観点に加えて、日常的な町の活気やコミュニティ維持の観点から、市街地を集約・凝縮する方向での土地利用計画が重要である。防潮堤のありかたも、市民の日常を支える市街地のありうべき将来像をもとに、検証される必要がある。
（2011年11月版）

第54回論説(2) 都市計画・まちづくりと防潮堤

　磯部 雅彦　東京大学大学院 新領域創成科学研究科　教授

東北地方太平洋沖地震津波に対する復旧・復興を急がなければならない。その際、最大クラス津波に対しても人命を保護し、それより頻度高く発生する設計津波に対しては人命・財産（生活、産業、国土）を保護するという方針が適切である。特に、新たな概念である前者を実現するためには、避難施設等のハード整備と、適切な情報伝達が重要である。
（2011年10月版）

　阪田 憲次　岡山大学 名誉教授

東日本大震災は、土木技術の今後のあり方について、様々な問題提起を行った。本文では、土木技術へのホリスティックアプローチの必要性について論述する。すなわち、個々の技術の最適化が総体としての土木技術の最適化に繋がると考えるのではなく、土木技術の包括的、全体的な目的あるいは意義である「人々のいのちと生活をまもる」ならびに「安全・安心社会の構築」というフレームの中で、要素技術を考えるというアプローチである。
（2011年10月版）

第53回論説(2) 青頭巾