論説委員　藤野 陽三　東京大学

　土木学会は2014年11月に創立100周年を迎える。日本工学会からの流れをくむ土木学会は、135年の歴史を持つ日本での最も古い工学系の学会ということができる。両方の会長を歴任した古市公威は、土木学会長就任演説において、土木学会会員が細分化した専門家になることを危惧し、会員にあらゆる工学領域を学び、それを活用し、実務に生かすことを強く訴えている。この土木の本質は今の我々の置かれている状況に立ち向かう姿勢としても全くかなっており、土木の不変性を感じさせる。
（2013年11月版）

第78回論説(2) 土木学会の100周年にあたって

論説委員　佐々木 葉　早稲田大学

　50年後の国土のために必要なことは、あとかたづけではないだろうか。この50年に蓄積された様々なもので構成される日常風景は、必ずしも豊かでなく、日本の風土に沿ってはいない。より長いスパンでの国土観を議論し、美しい風景の保全だけでなく、見放されがちな地域の風景再生のために、国土の片付けを考えたい。
（2013年10月版）

第77回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」風景の再生のために、国土の片付けを

論説委員　木村 洋行　大成建設株式会社

　土木技術者は経営者が判断を誤らないように最適な技術情報を提供する責務がある。一方、個々の検討局面では経営者と同様に意思決定者としての役割を果たすこともある。意思決定者の判断は極めて重要であることから、質・量とも十分な情報を収集し、正しい判断ができるよう力をつけることが肝要である。
（2013年10月版）

第77回論説(2) 問われるのは「意思決定者」の判断力

論説委員長　磯部 雅彦　高知工科大学

　人類の生存のために持続可能社会という理想を実現する必要があり、そのために不可欠なエネルギー・資源問題の解決、安全・防災体制の確立、高齢化の克服などの基本的な方向性を示すとともに、土木界の役割が重要であることを指摘する。
（2013年9月版）

第76回論説(1) 【シリーズ】「50年後の国土への戦略」目指すべき持続可能社会と土木

論説委員　藤本 貴也　一般社団法人建設コンサルタンツ協会

　世界中の多くの国が取り組んでいるように、我が国においても社会資本整備を今後着実に推進させていくためには、公共事業の執行過程における政・官・業の癒着構造等に関する国民の疑念を払拭することが必要であり、そのためには土木学会を中心に全土木人のコンセンサスを得て、政治倫理条例（李下・瓜田条例）の制定運動を推進することを提案したい。（2013年9月版）

第76回論説(2) 公共事業に対する国民の信頼確保のための一提言 ―全土木人による『公共調達に関する政治倫理条例制定運動』を―